投稿日:

博士研究員の募集

宇都宮大学 松本浩道会員より、掲題の件で連絡がありましたのでご案内いたします。

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優良形質をもつウシ受精卵の受胎率改善の研究プロジェクトにおいて、遺伝子解析や哺乳動物受精卵の研究に携わる博士研究員を募集しています。プロジェクトの期間は3年です。
博士の学位を有することが望ましいですが、修士の学位でも応募いただけます。
興味のある方はご一報願います。

詳しくは下記のURLをご覧ください。
・JREC-IN 
https://jrecin.jst.go.jp/seek/SeekJorDetail?fn=1&id=D123060745&ln_jor=0#denshi
・宇都宮大学
https://www.utsunomiya-u.ac.jp/outline/saiyojyoho.php

【問合せ先】
〒321-8505 栃木県宇都宮市峰町350
宇都宮大学 農学部 生物資源科学科 動物育種繁殖学研究室
松本浩道
E-mail：matsu@cc.utsunomiya-u.ac.jp
研究室URL：https://agri.mine.utsunomiya-u.ac.jp/hpj/deptj/anij/page/ikuhan.html

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農研機構　畜産研究部門　任期付研究員募集のお知らせ

農研機構 畜産研究部門 阪谷美樹会員より、掲題の件で連絡がありましたのでご案内いたします。

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農研機構　畜産研究部門　高度飼養技術研究領域では2024年度4月採用の繁殖分野の任期付研究員(3年任期)を募集しています。

○農研機構採用サイト
https://www.naro.go.jp/acquisition/2023/06/158540.html

○募集ポスト一覧：1ページ目一番下N610です。
https://www.naro.go.jp/acquisition/files/R06_fixed-term_kadai_naro.pdf

応募〆切：2023年7月27日 13:00

業務内容：
牛の繁殖障害による受胎能低下や分娩後繁殖機能回復の要因・機構の解明を行い、受胎率改善、分娩間隔の短縮など、繁殖性を向上させる技術開発を行う。得られた基礎的知見を基にスマート技術等から得られる生体データや分子生物学的アプローチにより発情、交配、受胎および分娩等の繁殖イベントの検出及びモニタリング手法の開発を行うことで、適切な周産期管理 技術を確立し、家畜の生産力強化に貢献する。 
【キーワード】ウシ、繁殖、受胎性、生殖機能、周産期

ご興味ある方は是非ご検討ください。

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投稿日:

束村博子理事長 (名古屋大学) が2023年6月1日に日本内分泌学会学会賞を受賞しました

束村博子理事長 (名古屋大学副総長・大学院生命農学研究科動物生殖科学研究室教授) が2023年6月1日に第22回 (2023年度) 日本内分泌学会学会賞を受賞し、第96回日本内分泌学会学術総会 (2023年6月1日〜3日) にて受賞講演を行いました。

女性研究者としても、農学研究者としても、初めての日本内分泌学会学会賞の受賞となりました。

学会賞受賞講演タイトル：哺乳類の生殖機能を制御する中枢メカニズム

日本内分泌学会
http://www.j-endo.jp/uploads/files/award/02.pdf



日本繁殖生物学会広報委員会
投稿日:

JSTより最大5億円の国際共同研究ASPIRE公募開始！※ウェビナーも開催します

国立研究開発法人 科学技術振興機構（JST）より、掲題の件で連絡がありましたのでご案内いたします。

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科学技術振興機構（JST）では、先端国際共同研究推進事業（ASPIRE）において、我が国の科学技術力の維持・向上を図るため、
優秀な若手研究者等の科学技術先進国への渡航や海外からの若手研究者の招聘、トップレベルの国際共同研究を通して、
最先端の研究開発に繋がるネットワークを構築しつつ、国際的にリードしていく研究者の育成に資する課題提案の公募を開始します。
応募枠は下記3つとなり、それぞれ対象国・地域の研究資金配分機関や研究機関等のプログラムで支援を受けている、
または今後支援されることが決まっている相手国側研究者と、国際共同研究を実施する日本側研究者からの提案を募集します。

詳しくは募集の詳細ページをご覧下さい。

image.png
＜募集の詳細ページ＞
＜お問い合わせ先＞
国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）

国際部 先端国際共同研究推進室　
〒102−0076 東京都千代田区五番町7
電話：03-6261-1994
E-mail：aspire@jst.go.jp   （Top研究者／TopチームのためのASPIRE）

　　　   aspirers@jst.go.jp（次世代のためのASPIRE）

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投稿日:

【SCJ】日本学術会議ニュース・メールNo.843

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** 日本学術会議ニュース・メール　** No.843**  2023/6/2 
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【開催案内】公開シンポジウム
「法曹・法学研究者をめぐる学位と司法試験 　―  いわゆる〈3＋2〉制度
導入を契機として ―」
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【主催】日本学術会議法学委員会法曹養成と学術法制分科会
【日時】2023年７月22日（土）13：00～18：00
【場所】オンライン
【参加費】無料
【事前申込み】要　
【開催趣旨】
　2019年の法曹養成制度改革により、従来より約2年早く法曹（裁判官・検
察官・弁護士）になれる新制度が導入されました。学部を早期卒業（3年で
卒業）して、法科大学院在学中に司法試験に受験するプロセスの導入です。
新制度初の在学中受験が実施される2023年7月、基礎法学・実定法学・法実
務の視点から専門知・学位と国家試験の関係を原理的に問い直すシンポジ
ウムを開催します。
【プログラム】https://www.scj.go.jp/ja/event/2023/343-s-0722.html
【問い合わせ先】scj_opensymposium230722@list.waseda.jp


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の転載や関係団体の構成員への転送等をしていただき、より多くの方にお読み
いただけるようにお取り計らいください。
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https://www.scj.go.jp/ja/other/news/index.html

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投稿日:

博士研究員の募集

東京農工大学の杉村智史会員から掲題の件で連絡がありましたので、ご案内いたします。

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私たちの研究室ではウシを研究モデルとし、卵子・胚の発生能、ARTの基盤技術開発に関する研究を行っています。
現在、「体外受精卵移植を活用した高付加価値子畜の増産」に関する研究で博士研究員（もしくは特任助教）を募集しています。
興味のある方、あるいは、ご紹介頂ける方がおりましたら、杉村宛にご一報、ご質問頂ければ幸甚です。

JREC-IN サイトリンク
https://jrecin.jst.go.jp/seek/SeekJorDetail?fn=3&id=D123040829&ln_jor=0

【問い合わせ先】
東京都府中市幸町3-5-8
東京農工大学大学院農学研究院
杉村智史
satoshis@cc.tuat.ac.jp


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投稿日:

【SCJ】日本学術会議ニュース・メールNo.842

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** 日本学術会議ニュース・メール　** No.842**  2023/5/26 
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１．【開催案内】公開シンポジウム
　「大学・職場・議会のハラスメントを根絶する　～国際比較をふまえて～」
２．【開催案内】公開シンポジウム
　「歴史学の「国際化」とは何か」
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【開催案内】公開シンポジウム
　「大学・職場・議会のハラスメントを根絶する　～国際比較をふまえて～」
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【主催】日本学術会議法学委員会ジェンダー法分科会、法学委員会社会と教育
　におけるLGBTI分科会、社会学委員会ジェンダー研究分科会、第一部総合ジェ
　ンダー分科会
【日時】2023年6月11日（日）13：30～17：00
【場所】オンライン
【参加費】無料
【事前申込み】要　
【開催趣旨】
　法学委員会「ジェンダー法分科会」では、第24期よりハラスメントに関する
実態や立法政策に関する勉強会やシンポジウム（「セクシュアル・ハラスメン
トをめぐる法政策の現状と課題－ハラスメント根絶に向けて」2018年９月３日
実施）を行ってきた。一方、国はこの間、労働領域のハラスメントに関し、職
場のパワーハラスメント等を予防したり対応する義務を全事業主に課すなどの
法改正を行った。この際、事業主には、性的指向・性自認（SOGI）等の属性に
関連するハラスメントにも対応すべきことも示された。また、2021年には候補
者男女均等法を改正し、地方議会等にセクシュアル・ハラスメントや妊娠・出
産等に関するハラスメントへの対応策を講じることを求めるなどの法整備も行
った。しかし、日本のハラスメント対応の法的水準とその運用は、ILOの「暴力
とハラスメントに関する条約・勧告」（2019年採択）などの国際水準には未だ
満たないものとなっており、日本において様々な領域におけるハラスメントを
根絶するために、海外の取組み等を踏まえ、今一度必要な法政策や対応を検討
すべき段階にある。そこで、このたび、この問題について議論を深めるため、
公開シンポジウムを行う。
【プログラム】https://www.scj.go.jp/ja/event/2023/340-s-0611.html
【問い合わせ先】scjsymposium@gmail.com


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【開催案内】公開シンポジウム
　「歴史学の「国際化」とは何か」
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【主催】日本学術会議史学委員会国際歴史学会議等分科会
【共催】日本歴史学協会
【日時】 2023年7月23日（日）13：30～17：20
【場所】オンライン
【参加費】 無料
【定員】500人
【事前申込み】要　
https://forms.gle/2J2b83rev2essdS98
【開催趣旨】
　歴史学は学術である以上、本来、世界に開かれた性格を持っている。とはい
え、今世紀に入ってからの内外の情勢変化のなかで的確に対応していくために
は、不断に「国際化」とは何かを吟味していくことが必要である。しかも、
そ
れは歴史学の教育・研究の特質に即した議論が求められる。
　昨今、大学など日本の教育・研究機関では「国際化」をめざした施策がとら
れている事例も多いが、そのような場合に意義ある提案を行っていく前提とし
ても、今回のシンポジウムでは、歴史学の「国際化」とは何かについて、真剣
に問うておきたい。
【プログラム】
https://www.scj.go.jp/ja/event/2023/342-s-0723.html
【問い合わせ先】
　歴史学の「国際化」とは何か・シンポジウム実行委員会
　メールアドレス： rekishigaku2023@yahoo.co.jp


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　　https://www.youtube.com/channel/UCV49_ycWmnfhNV2jgePY4Cw
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https://www.scj.go.jp/ja/other/news/index.html

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投稿日:

【SCJ】日本学術会議ニュース・メールNo.841

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** 日本学術会議ニュース・メール　** No.841**  2023/5/19 
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１．【開催案内】公開シンポジウム
　「コロナ感染症をめぐる記録と記憶?何を、誰が、どう残すか?」
２．【開催案内】公開シンポジウム
　「社会的包摂ビジョン：孤独・孤立を越える」
■—————————————————————————
【開催案内】公開シンポジウム
　「コロナ感染症をめぐる記録と記憶?何を、誰が、どう残すか?」
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【主催】日本学術会議史学委員会、日本学術会議史学委員会歴史資料の保存・
　管理と公開に関する分科会、日本歴史学協会
【共催】全国歴史資料保存利用機関連絡協議会、日本アーカイブズ学会
【日時】 2023年6月24日(土)　13：30～17：30
【場所】オンライン
【参加費】 無料
【定員】なし　（ただし、当日先着300名まではZoomミーティングにお入り
　いただき、それを超えた場合は、YouTubeで観覧いただきます）

【事前申込み】要　
https://keio-univ.zoom.us/meeting/register/tZUlcuGsrDMoHt24Slb7axoFYj1w6YjiORPo

【開催趣旨】
　新型コロナウィルス感染症（以下、コロナ感染症）はさまざまな社会問題を
浮き彫りにし、人類社会の変容と課題を考える機会となった。流行が4年目に
入ったなかで、医療現場や保健所等における活動の記録と記憶をどう残し、ど
のように継承するのか。また、各地の史料保存利用機関等におけるコロナ感染
症をめぐる公文書管理の取り組みはどうなっているのかなど、関係諸記録・記
憶の収集・保全への対応を検証し、未来へ継承するための展望が、今必要であ
る。
　そこで、本シンポジウムでは、コロナ感染症をめぐる経験を未来に伝えるた
めの記録や記憶の保存・継承について議論を深めることを目的とし、感染症の
歴史やコロナ感染症に伴う社会変容などを念頭に記録や記憶の保存の意義を示
す報告、コロナ感染者への対応の最前線にある保健所における活動についての
報告、東京都のコロナ感染症をめぐる公文書管理の取り組みの報告、地域博物
館におけるコロナ関係資料の収集の具体的な取り組みとその成果、課題などの
報告の4本の報告をお願いした。
　現在、日本学術会議史学委員会歴史資料の保存・管理と公開に関する分科会
では、提言「新型コロナウィルス感染症のパンデミックをめぐる資料・記録、
記憶の保全と継承に向けて」（仮題）を発出すべく文案を作成しているところ
である。そこでの議論と連動することによって、本シンポジウムの議論がより
深まることが期待できる。
　また、共催学協会である日本歴史学協会では、昨年のシンポジウムを受けて
、2022年8月4日付で「公文書館法の専門職員に係る附則2の撤廃を求める要
望書」を発出したが、アーカイブズ専門職問題に継続的に取り組む観点から、
本年度は特別報告として、国立公文書館による認証アーキビスト制度の動向に
ついての報告をお願いした。
【プログラム】
https://www.scj.go.jp/ja/event/2023/342-s-0624.html
【問い合わせ先】
　若尾政希
　メールアドレス：wakao.masaki@r.hit-u.ac.jp

■—————————————————————————
【開催案内】公開シンポジウム
　「社会的包摂ビジョン：孤独・孤立を越える」
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【主催】日本学術会議社会学委員会・経済学委員会合同包摂的社会政策に関す
　る多角的検討分科会
【後援】社会政策学会、一般社団法人日本社会福祉学会、福祉社会学会、日本
　居住福祉学会、日本社会福祉系学会連合、日本労働社会学会、女性労働問題
　研究会、労務理論学会、日本地域福祉学会、ジェンダー法学会、社会政策関
　連学会協議会　

【日時】2023年8月5日(土)　13：00～16：00
【場所】オンライン
【参加費】 無料
【定員】800人
【事前申込み】要　
　　以下の申込フォームより、申し込み
　　　　https://forms.gle/58RCGgwpVNzdjyi26
【開催趣旨】
　2022年４月に「孤独・孤立と『つながり』の再生」と題するシンポジウムを
開催し、多くの方々にご参加いただきました。今回は、昨年のシンポジウム以
降の孤独・孤立政策の動向と、市民セクターおよび自治体の取り組みに関する
報告をふまえ、個人の選択や自由、権利、既存の制度・社会・文化的枠組みの
視点から議論を深め、現代における社会的包摂のビジョンを描きます。
【プログラム】
https://www.scj.go.jp/ja/event/2023/340-s-0805.html
【問い合わせ先】
　東洋大学社会学部　須田木綿子（すだゆうこ）宛
　メールアドレス： yukosuda@toyo.jp


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　日本学術会議YouTubeチャンネル
　　https://www.youtube.com/channel/UCV49_ycWmnfhNV2jgePY4Cw
　日本学術会議公式Twitter
　　https://twitter.com/scj_info
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　　　　　　 学術情報誌『学術の動向』最新号はこちらから
　　　　　　　　　　　http://jssf86.org/works1.html
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　日本学術会議ニュースメールは転載は自由ですので、関係団体の学術誌等へ
の転載や関係団体の構成員への転送等をしていただき、より多くの方にお読み
いただけるようにお取り計らいください。
　過去のメールニュースは、日本学術会議ホームページに掲載しております。
https://www.scj.go.jp/ja/other/news/index.html

【本メールに関するお問い合わせ】
　本メールは、配信専用のアドレスで配信されており返信できません。
　本メールに関するお問い合わせは、下記のURLに連絡先の記載がありますの
で、そちらからお願いいたします。
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　発行：日本学術会議事務局　https://www.scj.go.jp/
　　　　 〒106-8555 東京都港区六本木7-22-34
投稿日:

（リマインド）SRD公開オンラインシンポジウム　5月13日（土）を開催します

日本繁殖生物学会では、昨年に引き続きオンラインシンポジウムを開催いたします。
今回は持続可能な発展のための国際基礎科学年（IYBSSD 2022-2023）に合わせて公開シンポジウムを企画いたしました（参加費無料、オンデマンド配信あり）。
皆様奮ってご参加ください。
セミナーの登録方法など詳細については追ってご案内いたします。
 

公開オンラインシンポジウム　2023　
「卵巣および精巣のかたちとはたらきの未来像」

日時：2023年5月13日（土） 14:00~16:00
Zoomによるオンライン配信/セミナー後4日間オンデマンド配信、参加費無料

 
内容：
「卵巣（卵子）と精巣（精子）の不思議」
眞鍋　昇　会員　（大阪国際大学）

「卵巣予備能って何?　－生殖医療と獣医療の観点から－」
　　坂口謙一郎　会員　（北海道大学大学院獣医学研究院）

「精子になる前の細胞から個体が生まれるの?」
　　越後貫成美　会員（理化学研究所バイオリソース研究センター）

登録はこちらから
http://reproduction.jp/NewHP/Meeting/116/meeting_symposium_2023.html
https://us06web.zoom.us/webinar/register/WN_O-AgRbSOQBCkG6Kjph44dQ#/registration

投稿日:

若手研究者の雇用に関するアンケート」に関する記事が新聞に掲載されました

男女共同参画推進委員会より掲題の件で連絡がありましたので、ご案内いたします。
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公益社団法人　日本繫殖生物学会　会員の皆様
以前、繁殖生物学会会員の皆様にもアンケート協力をお願いしました、男女共同
参画学協会主催の若手雇用問題アンケート（科学技術系専門職の雇用に関する実
態調査）
https://www.djrenrakukai.org/doc_pdf/2023/1st_wakate_koyou_mondai_survey_rep.pdf

とそれにもとづく要望活動についての記事が東京新聞に掲載されましたのでお知
らせいたします。

20年以上、職を転々…就職氷河期世代の研究者、苦境の背景は 「日本の研究力下
がる」国に待遇改善要望へ

https://www.tokyo-np.co.jp/article/247236

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