The Society for Reproduction and Development (SRD)
WCRB 2014の要旨登録が始まりました。締め切りは3月24日です。
SRD会員の皆様
World Congress of Reproductive Biology 2014
(Edinburgh, Scotland on September 2nd to 4th 2014.)
の要旨登録が開始されました。
SRDのホームページよりWCRB 2014のページに進むことができます。
会員の皆様の多数のご参加を御願いいたします。予定の方はご準備を御願いします。
なお、SRD若手会員を対象に渡航支援を行います。詳細については近日中にご連絡差
し上げます。
よろしく御願いいたします。
2014/02/12 SRD事務局
平成26年度日本農学賞・読売農学賞受賞について
会員各位
西原真杉会員が「ステロイドホルモンの中枢作用に関する神経内分泌学的研究」という内容でH26年度の日本農学賞（読売農学賞）を受賞されることになりました。
http://www.ajass.jp/prize_9.html
日本繁殖生物学会、日本獣医学会、日本畜産学会からの推薦で、受賞の選考は1月下旬に開催された評議委員会で行われました。3学会を代表して前多理事長がプレゼンをされました。
なお、受賞講演ならびに授与式は例年4月上旬に行われます。公開での開催となりますで、皆様方の多数のご参加をお願いする次第です。
-海外からの研究用生物試料の受け入れに関する新しい国内ルール
（遺伝資源に係る名古屋議定書の国内措置）の対応-
2014年1月4日
http://nagoya-protocol-academic.sakuraweb.com
国内の大学等に所属する多くの研究者が海外からの研究用の生物試料（遺伝資源）を利用しています。第10回生物多様性条約締約国会議(COP10 2010年 名古屋)により名古屋議定書が採択されました。早ければ2014年秋頃の名古屋議定書の発効の可能性があります。名古屋議定書に係る国内措置の開始により、研究用生物試料（遺伝資源）に関して、大学等においても、提供国の法律・規則に従った相手国政府の事前同意の取得と、相手国提供者との契約についての日本国政府による監視が義務化されます。
現在政府で日本国内における対応方策（国内措置）の検討が進められており、「名古屋議定書に係る国内措置のあり方検討会」により、報告書（案）が作成され、環境省によるパブリックコメントが開始されました（締め切り：1月24日）。御意見提出をお願いいたします。
http://www.env.go.jp/press/press.php?serial=17565
また、本件、転送周知をお願いします。大学内や海外から生物資源を取り寄せて研究を行っている研究者の方々に連絡していただければと思います。また、ご不明な点があれば、下記連絡先にお気軽にご連絡ください。
また、メーリングリストにより随時、最新情報を発信しています、ご登録ください。
ML登録：http://np-iken.sakuraweb.com/mailinglist.html
本件連絡先：
○ABS学術対策チーム ○文部科学省 ライフサイエンス課
国立遺伝学研究所 知的財産室内 研究振興局 生命科学研究係
担当：鈴木 TEL：03－6734－4366
abs@nig.ac.jp
2010年10月に名古屋で開催されました生物多様性条約締約国会議(COP10)により名古屋議定書が採択されました。現在政府で日本国内における対応方策（国内措置）の検討が進められており、早ければ2014年秋頃の名古屋議定書の発効の可能性があります。
名古屋議定書は、大学等においても研究用生物試料（遺伝資源）に関して、提供国の法律・規則に従って相手国政府の事前同意の取得と相手国提供者と相互合意事項を設定されていることの監視が義務化されています。
貴学会に所属する多くの研究者が、海外からの研究用の生物試料（遺伝資源）を利用していると思います。
国立遺伝学研究所は、文部科学省ライフサイエンス課の指導により、名古屋議定書に関する国内での学術関係者のとりまとめを担っております。この度、名古屋議定書の国内措置に関する学術分野の対応として、学術関係者メーリングリスト（ML）作成し、特設サイトを開設しました。貴学会メンバーに、このメールを転送して頂き、この旨を周知して頂きたいと思います。
ﾒｰﾘﾝｸﾞﾘｽﾄ(ML)登録：http://np-iken.sakuraweb.com/mailinglist.html
特設サイト：http://Nagoya-protocol-academic.sakuraweb.com
日本政府では、環境省の下、「名古屋議定書に係る国内措置のあり方検討会」が設置され（http://www.env.go.jp/nature/biodic/abs/conf01.html）、第15回の検討会において、報告書（素案）が作成され、年末までに、環境省によるパブリックコメントが開始される予定です。報告書（素案）については改めて、年末までに環境省HPで公表される予定です。その際にも本メーリングリスト（ML）、特設サイトでお知らせいたします。
なお、11月26日に文部科学省の後援により「名古屋議定書に関する学術関係者意見交換会」を開催しました。（http://np-iken.sakuraweb.com/handout.html）この資料4「名古屋議定書発効後の研究活動の状況変化について」を御覧頂ければ、どのような影響があるのか御理解頂けると思います。
【説明会のお知らせ】
来年1月に環境省が「名古屋議定書に係る国内措置のあり方検討会」
の報告書（素案）についての地方説明会「名古屋議定書に係る国内措置の検討状況に関する説明会」を全国主要７都市で実施することとなりました。
貴学会の学会員に関しても、直接、環境省の担当者と名古屋議定書について意見交換ができる貴重な機会となります。各会場の定員が50名程度と限られており、定員が越えた場合には、申し込みを締め切られる場合がありますので、ご注意下さい。
北海道地域（札幌） 1月20日（月）14:00～16:00 札幌市民ﾎｰﾙ 第１会議室
東北地域（仙台） 1月16日（木）11:00～13:00 駅前のぞみﾋﾞﾙ ５階会議室
関東地域（霞ヶ関） 1月 9日（木）10:00～12:00 環境省 第１会議室
東海地域（名古屋） 1月14日（火）11:00～13:00 三菱UFJﾘｻｰﾁ&ｺﾝｻﾙﾃｨﾝｸｾﾐﾅｰ室
近畿地域（大阪） 1月10日（金）11:00～13:00 三菱UFJﾘｻｰﾁ&ｺﾝｻﾙﾃｨﾝｸﾞｾﾐﾅｰ室
中国四国地域（岡山）1月22日（水）14:00～16:00 岡山国際交流ｾﾝﾀｰﾚｾﾌﾟｼｮﾝﾎｰﾙ（地下１階）
九州地域（福岡） 1月21日（火）11:00～13:00 ﾘﾌｧﾚﾝｽ駅東ﾋﾞﾙ ３階H会議室
申込方法や場所などの詳細は、下記環境省HPをご覧下さい。
http://www.env.go.jp/press/press.php?serial=17505
【シンポジウムのお知らせ】
環境省や文科省の活動とは別に、日本分類学会連合では来年1月11日（土）13時～17時半に国立科学博物館（上野本館）講堂にて、公開シンポジウム（http://www.ujssb.org/sympo/13_sympo_2014/index.html）（参加費無料、参加登録不要）を開催します。このシンポジウムでは、環境省の名古屋議定書に係る国内措置のあり方検討会の座長と委員を務められておられ、ABS問題の国内での第一人者であります上智大学の磯崎先生とバイオインダストリー協会の炭田氏からABSに関する国内外の状況や今後の課題について発表が予定されております。日本分類学会連合からは、分類学会以外の分野で関心のある研究者や関係者の方々にも是非参加して頂きたい旨の連絡を頂いておりますので、皆様や周辺の方々にもご都合を付けて頂いて参加して頂きたいと思っております。（本シンポジウムに関する連絡先：首都大学東京 村上教授（nmurak@tmu.ac.jp））
本件連絡先：
○ABS学術対策チーム
国立遺伝学研究所 知的財産室内
担当：鈴木睦昭
abs@nig.ac.jp
http://www.idenishigen.jp
○文部科学省研究振興局
ライフサイエンス課生命科学研究係
TEL：03－6734－4366
平成２５年度生物資源ゲノム解析拠点共同利用共同研究の募集について
東京農業大学生物資源ゲノム解析センターでは文部科学省より共同利用・共同研究拠点（資源生物ゲノム解析拠点）の認定をうけ、別添公募要項のとおり共同研究の募集をおこなうこととなりました。詳細は、添付資料および下記ページをご覧下さい。
東京農業大学 生物資源ゲノム解析センター
http://www.nodai-genome.org
第106回日本繁殖生物学会大会長 加茂前より
大会参加者の皆様へのお礼
大会参加者の皆様
この度は、第106回日本繁殖生物学会東京大会に多数のご参加を頂き、ありがとうございました。お陰さまで大会を無事終えることが出来ました。
好天に恵まれた9月12〜14日の３日間に、総勢461名の国内外の研究者の参加を得て、一般講演87、ポスター133演題の発表、シンポジウム１「乳牛の発情—受胎率向上に向けた最新の知見—」における5題の講演、シンポジウム2「生殖・発生・行動と化学物質」における4題の講演を頂き、この他、大会第1日には若手企画シンポジウム「質疑応答・議論」、第1日と第３日には協賛団体との共催のランチョンセミナー1と２を催し、また、第３日の最後には市民公開講座「体外受精等の生殖細胞操作技術のヒト不妊症への応用とそれら技術の過去・現在・未来」において3題のご講演を頂きました。いずれの発表、講演におきましても活発な質疑応答が行われ、特に、若手の積極的な質問が多く、若き活力を感じる大会となり、盛会裏に終了致しました。
これも偏に参加頂いた皆様、発表して頂いた会員ならびに座長の労を執って頂いた会員のお陰と大会事務局一同感謝いたしております。
最後に、本大会が参加して頂いた皆様の今後の活躍の資源および原資となりますことを願って、大会事務局を代表してお礼の言葉とさせていただきます。
ありがとうございました。
第106回日本繁殖生物学会東京大会 会長 加茂前秀夫
平成26年度科研費「食料循環研究」公募のお知らせ
日本農学会
会長 大熊幹章
平成26年度科研費の目玉の一つが、新しく設定された 「特設分野研究」です。
全分野で新設３分野がありますが、そのうち、農学系から「食料循環研究」が公
募されます。
詳細は公募要領をご覧ください。
従来の時限付分科細目と異なり、基盤Cに加えて基盤Bでの申請が可能で、
従来の基盤研究ABC、若手研究AB、 挑戦的萌芽研究と重複して応募・実施ができ
ます。（特別推進研究、基盤研究Sとは重複申請のみ可）。
従来の細目にはない、融合的な研究分野ですが、農学分野から数多くの課題が
「食料循環研究」に申請されるよう、本学会としても周知に努めております。
どうぞご協力をお願いいたします。
公募要領
http://www.jsps.go.jp/j-grantsinaid/03_keikaku/download.html
—
添付ファイル（ZIP形式, 1MB）（ダウンロード後解凍すると次の３つのファイルが作成されます。）
１）特設分野研究.pdf
２）（最終 公募要領版）食料循環研究.pdf
３）h26_koubo_04.pdf
『繁殖生物学』教科書販売開始のおしらせ
『繁殖生物学』
～Textbook of Reproduction and Development 日本繁殖生物学会編～
書名：繁殖生物学 Textbook of Reproduction and Development
編者：日本繁殖生物学会
ISBN: 978-4-89995-788-1 C3045
定価：2,900円（+税）
日本繁殖生物学会編集による「繁殖生物学」の教科書が発売されました。出版元はインターズーで価格は2,900円（+消費税）です。
「繁殖生物学」教科書（インターズーのサイト）
http://j.mp/SRDBOOK
（中身見本、目次もご覧いただけます）
上記インターズーのサイトまたは書店でご注文下さい。
『繁殖生物学』教科書出版のお知らせ（２）
先日お知らせした『繁殖生物学』教科書について続報です。
下記サイトができましたのでお知らせいたします。
実際に冒頭の数ページを読むことができます。是非ご覧下さい。
『繁殖生物学』 立ち読み
http://ebook.interzoo.co.jp/book/tz10nncx04/
『繁殖生物学』教科書出版のお知らせ（１）
http://info.reproduction.jp/article/74162940.html
[ＪＳＴ/ＪＩＣＡ]平成26年度 地球規模課題対応国際科学技術協力プログラム（ＳＡＴＲＥＰＳ）研究提案募集のお知らせ
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国際科学技術共同研究推進事業
地球規模課題対応国際科学技術協力プログラム(ＳＡＴＲＥＰＳ)
平成26年度 研究提案募集のお知らせ
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（独）科学技術振興機構（ＪＳＴ）は、地球規模課題対応国際科学技術協力プログラム（ＳＡＴＲＥＰＳ）において、平成26年度の研究提案募集を行います。
【募集期間】平成25年9月10日（火）〜平成25年10月25日（金）正午
【詳細情報】http://www.jst.go.jp/global/koubo.html
本プログラムは、科学技術と外交を連携し、相互に発展させる「科学技術外交」の強化の一環として、文部科学省・外務省の支援のもと、ＪＳＴと独立行政法人
国際協力機構（ＪＩＣＡ）が連携して実施するものです。開発途上国のニーズを基に、地球規模課題を対象とし、将来的な社会実装の構想を有する国際共同研究を政府開発援助（ＯＤＡ）と連携して推進します。本プログラムでは地球規模課題の解決および科学技術水準の向上につながる新たな知見や技術を獲得することや、これらを通じたイノベーションの創出を目的としています。また、その国際共同研究を通じて開発途上国の自立的研究開発能力の向上と課題解決に資する持続的活動体制の構築を図ります。
■公募概要
＊応募資格:
研究代表者が日本国内の大学や研究機関、企業などに所属していること。応募に際しては、ＪＳＴへの研究課題の提案申請とともに、相手国研究機関からも相手国ＯＤＡ担当省庁を通じて日本の外務省に技術協力要請を所定の期限までに提出されることが必要です。
＊対象分野:
環境・エネルギー/生物資源/防災/感染症
注)今年度からは『境界領域』としての募集は行いませんので、融合的で複数の研究領域にまたがる提案については、最も関係の深い研究領域を１つ選び、ご提案ください。
＊支援期間（研究期間）:
３〜５年間
＊支援規模:
１課題あたり、１億円程度／年
（内訳）ＪＳＴ：３,６００万円程度 ＪＩＣＡ：６，０００万円程度
■公募説明会
以下のとおり公募説明会を実施します。ＪＳＴとＪＩＣＡより本プログラムの概要、公募に関するご案内、経費の枠組みなどについてご説明する予定です。
日時：平成25年９月18日（水）午後３時〜午後５時
会場：JST東京本部 (サイエンスプラザ) 地下 1 階大会議室
（東京都千代田区四番町5−3）
地図：http://www.jst.go.jp/global/pdf/map_scienceplaza.pdf
■お問い合わせ先
独立行政法人 科学技術振興機構（JST）
国際科学技術部 地球規模課題国際協力室
E-mail：global@jst.go.jp
TEL 03-5214-8085
担当： 井上千尋、川端賢、井上絵里子