投稿日:

高校生向け講演会「その先のキャリアパス-農学系を学ぶ2024-」-周知のお願い

（公財）農学会より，掲題の件で連絡がありましたのでご案内いたします。

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（公財）農学会の農学教育推進委員会では昨年から高校生を対象に講演会を開催しております。
農学系の学部に進学する生徒さんが減っている現状。
少しでも農学系の学部を知っていただき、農学系学部への進学を考えていただくことを目的に今年も開催することになりました。
全国の高校へポスターを送りしておりますが、直接高校生にお伝えする方法がございません。
加盟学協会で、高校生を対象に、講演会、発表会など開催しているところがあるかと存じます。
可能であれば、周知くださいますようお願い申し上げます。

https://www.nougaku.jp/

投稿日:

【SCJ】日本学術会議ニュース・メールNo.874

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　　　　** 日本学術会議ニュース・メール ** No.874 ** 2024/2/22　　　　
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　【開催案内】九州・沖縄地区会議学術講演会
　　「革新的技術の創出によって養殖（水産業）の未来を作る」
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【日時】2024年3月18日（月）14:00～16:15
【場所】長崎大学文教スカイホール（長崎県長崎市文教町1-14）
【開催方法】対面・オンライン併用開催
【主催】日本学術会議九州・沖縄地区会議
【共催】長崎大学
【開催趣旨】
　かつて我が国の主要産業の一つであった水産業は、資源量減少、環境変動、
漁業従事者減少・後継者不足などにより、厳しい状況に置かれています。水産
業を魅力的な産業として再建するべく、とる漁業（漁船漁業）から育てる産業
（養殖）への転換が必要です。そこで、共創の場形成支援プログラム（JST、
R５年度より本格型）“「ながさきBLUEエコノミー」海の食料生産を持続させる
養殖業産業化共創拠点”において、我が国における水産業の再生を目指すとと
もに、地域さらには我が国の活性化の一翼を担う産業となるための研究と技術
開発を進めています。
　本講演会では、現在の水産業における課題をはじめ、この事業に関連する若
手研究者が進めている生物学上の最新研究の紹介や、最新の水産学、海洋工学、
社会科学の分野を横断するイノベーションを紹介し、未来の水産業について共
に考える機会とします。

【プログラム】
https://www.scj.go.jp/ja/event/2024/358-s-0318.html
【参加費】無料
【申込み】要・事前申込み（締切 3/8）。以下のURLからお申し込みください。　　　　　　　　
https://forms.office.com/Pages/ResponsePage.aspx?id=gep7LaFPW0qvZ6_-yDjIPjYUkcaMaLxKqVD-yXam6XRUOE1BTTY0M0dEMkxHTDZWVkpaTTlPMlNBTS4u
【問合せ先】
長崎大学 研究国際部 研究推進課
Tel：095-819-2878
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　日本学術会議ニュースメールは転載は自由ですので、関係団体の学術誌等へ
の転載や関係団体の構成員への転送等をしていただき、より多くの方にお読み
いただけるようにお取り計らいください。
　過去のメールニュースは、日本学術会議ホームページに掲載しております。
https://www.scj.go.jp/ja/other/news/index.html

【本メールに関するお問い合わせ】
　本メールは、配信専用のアドレスで配信されており返信できません。
　本メールに関するお問い合わせは、下記のURLに連絡先の記載がありますの
で、そちらからお願いいたします。
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　発行：日本学術会議事務局　https://www.scj.go.jp/
　　　　 〒106-8555 東京都港区六本木7-22-34
投稿日:

博士研究員（米国・ Massachusetts General Hospital / Harvard Medical School: 塩田研究室）募集のお知らせ

ハーバード・メディカルスクールの塩田敏博先生より，掲題の件で連絡がありましたのでご案内いたします。
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米国マサチューセッツ総合病院がん研究センターの塩田研究室は、哺乳動物の始源生殖細胞および雄性生殖細胞の正常発生と悪性腫瘍化に関する研究のため、博士研究員１名を急遽募集しています。本研究の目標は胚細胞腫瘍が形成されるメカニズムの基礎生物学的解明であり、細胞生物学、細胞工学、あるいは分子遺伝学分野での研究能力が重要であるため、農学・工学・理学系など、医学系以外の研究者からの応募も歓迎いたします。また、研究室の常任メンバーは室長を含め現在全員が日本人なので、英語力がまだ十分に身についていない方でも、研究に集中できる環境を提供できます。マサチューセッツ総合病院がん研究センターと本研究室は、性別や人種などによる差別を一切容認せず、女性を含め全ての研究者が安心して研究活動に従事できる環境を提供します。
Toshihiro Shioda, MD, PhD
Associate Professor of Medicine, Harvard Medical School
Principal Investigator/Associate Geneticist
Massachusetts General Hospital Krantz Family Center for Cancer Research
Charlestown, Massachusetts, USA 02129
Email:  tshioda@mgh.harvard.edu
ご興味のある方は、直接塩田先生まで、メールでご連絡ください。
詳しくは添付ファイルをご覧ください。
投稿日:

【SCJ】日本学術会議ニュース・メールNo.873

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　　　　** 日本学術会議ニュース・メール ** No.873 ** 2024/2/16　　　　
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１．【開催案内】公開シンポジウム「なぜ、社会的孤立は問題なのか？」
２．【開催案内】公開シンポジウム
   「大学における教員養成の未来―「グランドデザイン」をめぐって」
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　【開催案内】公開シンポジウム「なぜ、社会的孤立は問題なのか？」
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【主催】日本学術会議社会学委員会・社会学系コンソーシアム
【共催】国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）社会技術研究開発センター
　　　　（RISTEX）「SDGsの達成に向けた共創的研究開発プログラム（社会的
　　　　孤立・孤独の予防と多様な社会的ネットワークの構築）」
【日時】2024年3月9日（土）13:00～16:30
【場所】オンライン
【参加費】 無料
【定員】1,000人
【事前申込み】要　
　以下のページのリンク先よりお申込み下さい。
https://forms.gle/sQ5MrXzwKNsmPTpj8
【開催趣旨】
　近年、社会的孤立の問題に強い関心が集まっている。この問題に関しては、
これまでさまざまな議論がなされてきたが、本シンポジウムではそれらの成果
もふまえた上で、社会学・社会福祉学の視角から「単に個人の孤立や困難が問
題なのではなく、社会構造や組織・制度によって作られていく社会的孤立が問
題である」という立場に立ちつつ、社会的孤立はなぜ問題なのかを改めて問い
直す。
　例えば、福祉制度の枠から外れてしまった「新たな社会的貧困層」の中では、
DV・虐待などによって苦しんでいるシングルマザー、あるいは他の支援を受け
られないヤングケアラー、既存の集団には属していない外国人などにおいて社
会的孤立が生じている。また、つながりを作りさえすれば孤立が解消するわけ
でもなく、若者のSNS上で見られるような表面的な友人数の増加は、真の意味で
の友人や支援者の形成につながっていない可能性がある。さらに、今日の社会
状況のもとでは、家族の絆によって孤立を防ぐことにも限界がある。
　このような現代社会における社会的孤立の問題を、社会学・社会福祉学の視
点から検討していくことは極めて重要である。社会学が以前より研究対象とし
てきた家族、職場、地域社会などの中間集団の弱化が、現代社会におけるつな
がり（絆）の弱化をもたらし、そのためにこのような状況が生じているとも考
えられるためである。本シンポジウムでは、家族、地域、教育、福祉など、以
前より個別社会学が対象としてきた領域のみならず、年齢やジェンダー・セク
シュアリティ、階層など多様な視点から孤立を問題にする。このために社会関
係の複雑な重なり合いやソーシャルキャピタル（社会関係資本）などを含めた
多様な領域から登壇者を迎えて、この問題を検討していきたい。

【プログラム】https://www.scj.go.jp/ja/event/2024/359-s-0309.html
【問い合わせ先】社会学系コンソーシアム事務局
メールアドレス： socconsortium@socconso.com
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【開催案内】公開シンポジウム
　「大学における教員養成の未来―「グランド
デザイン」をめぐって」
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【主催】日本学術会議心理学・教育学委員会不登校現象と学校づくり分科会、
　　　　教育関連学会連絡協議会
【共催】日本教師教育学会
【後援】日本教育大学協会
【日時】2024年3月9日（土）14：30～17：00
【場所】オンライン
【参加費】 無料
【定員】300人
【事前申込み】要　
　　https://forms.gle/1oCM2hwdziT2xdri7
【開催趣旨】
　近年、教職関連の改革が急ピッチで進められています。それらは「養成・採
用・研修の一体的改革」を指向し、「大学における教員養成」に重要なインパ
クトを及ぼすと考えられます。大学で教員養成及び教育学研究に携わる者にと
って、大学における教員養成の未来はどうあるべきかを真剣に問い直すべき時
期だと考えます。本協議会加盟団体の1つである日本教師教育学会の研究グルー
プが作成した「今後の教師教育の『グランドデザイン』」を題材として、社会
科教育学、数学教育学、教育哲学のそれぞれの立場から意見を出していただき、
参加者の間で討議を行い、教員養成の未来について議論を深めたいと思います。

【プログラム】https://www.scj.go.jp/ja/event/2024/362-s-0309.html
【問い合わせ先】教育関連学会連絡事務局（日本教育学会事務局内）
メールアドレス： jimu@jera.jp
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https://www.scj.go.jp/ja/other/news/index.html

【本メールに関するお問い合わせ】
　本メールは、配信専用のアドレスで配信されており返信できません。
　本メールに関するお問い合わせは、下記のURLに連絡先の記載がありますの
で、そちらからお願いいたします。
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投稿日:

SSR2024@Dublin 7/15-19のお知らせ

大阪大学・伊川正人先生より，掲題の件で連絡がありましたのでご案内いたします。

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今年のSSRは７月15日~19日に、アイルランド、ダブリンで開催されます。
日本からは、林克彦先生がSTATE-OF-THE-ART LECTURE、手前味噌ですが私も講演の機会を頂きました。
柳町先生の功績を称えるフォーカスセッションで、小倉先生、若山先生も講演されると聞いております。
https://ssr.org/events/upcoming-events/ssr-57th-annual-meeting/
2月15日が抄録の締め切りです。ぜひ、日本の皆様の参加をお願いいたしいます。

どうぞよろしくお願いいたします。

伊川
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投稿日:

【SCJ】日本学術会議ニュース・メールNo.871

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　　　　** 日本学術会議ニュース・メール ** No.871 ** 2024/2/2　　　　
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１．ISC（国際学術会議）の政策提言のための専門家登録制度への参加募集につ
　　いて
２．【公募情報】生研支援センター（BRAIN）
　　－「オープンイノベーション研究・実用化推進事業」の令和6年度の公募を
　　開始しました
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ISC（国際学術会議）の政策提言のための専門家登録制度への参加募集について
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ISCは、国連をはじめとする多国間政策立案システムにおける科学的提言作成へ
の貢献に注力しております。この活動を強力かつタイムリーに進めるためには、
全世界のISCメンバー（約250の学術団体）を通じ、幅広い専門家からの支援を
迅速に動員できる体制を必要とすることから、ISCは予め専門家をプールするロ
スター登録制度（roster of experts）を発足させることとなり、そのための人
材募集がISC全メンバー宛に発出されました。本制度は、日本の研究者が持続的
な国際的ネットワークに参加することにより、その知見とプレゼンスを示す好
機と考えられるため、日本学術会議の内外に広く周知し、皆様の積極的な参加
を奨励いたします。

今回の募集要領は以下のとおりです。
●2024年２月29日までにロスター登録を希望する専門家ご自身が以下のISCサイ
　トにあるオンライン書式で応募してください。
https://council.science/current/news/expressions-of-interest-global-science-policy-work/
●応募者される方は、ISCの2024年優先課題20分野（上記URLに詳細あり）に
　該当する方です。
●応募者の資格として日本学術会議の会員・連携会員であることは求められませ
　ん。

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【公募情報】生研支援センター（BRAIN）
－「オープンイノベーション研究・実用化推進事業」の令和6年度の公募を開始
しました
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生研支援センター（BRAIN）は、「オープンイノベーション研究・実用化推進事
業」の令和6年度の公募を開始しました。
公募期間：2024年1月26日(金)～2月27日(火)正午まで
公募説明会：2024年1月31日(水)、2月2日(金)、2月5日(月)オンライン
（Teams）で開催

▼詳細はこちら（生研支援センターウェブサイト）
https://www.naro.go.jp/laboratory/brain/open-innovation/offering/koubo/2024.html

＜本件のお問い合わせ先＞
生物系特定産業技術研究支援センター（生研支援センター・BRAIN）
事業推進部　イノベーション創出課（担当：高田、伊藤）
E-mail：inobe-web@ml.affrc.go.jp
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